毎週日曜、夜のＴＶのお楽しみ番組
22日に最終回を迎えたドラマ「半沢直樹」（TBS系）が
全10話放送で遂に終了となった

半沢が銀行の内外に現れる敵と戦い
格闘していくエンターテイメントで
銀行員・半沢直樹（堺雅人）と半沢を支える妻・花役を上戸彩が
最大の敵となる大和田常務役を香川照之が演じている。

14日に放送された最終回直前の第9話では、平均視聴率35．9％、
瞬間最高視聴率40．1％を記録。今クールNo．1のヒットを飛ばした

最終回、大和田常務との運命の取締役会での対決、、
大会議室に居並ぶ役員たちの前で繰り広げられる
息詰まる展開の中で
大和田への“100倍返し”は達成。

しかし、見事100倍返しを達成した半沢だったが
最後に頭取から呼ばれ衝撃の展開に、、
なんと、大沢は平取締役として銀行に残り
半沢は、証券会社への出向を命じられた。

その予想外の展開もさることながら
頭取室での、その一瞬の凍りついた時間と共に
暫らくしてギラギラした目つきに変わった半沢の
迫力あふれる表情のアップで幕が下りた。

出向を命じられた半沢は、この後どうなっていくのか、、？！

続編への予感を残しつつ最終回を終えてしまった。
人気ドラマの後編に期待したい。

開催が決定した2020年東京オリンピック
その経済効果はどれだけのものであろうか？

オリンピック開催で、競技場建設や宿泊施設
移動に必要な交通インフラや整備
関連する設備への投資などが整備される
民間予測の中では、道路に限らず空港などの
大型インフラ投資の拡大などを伴うことなどから
今後７年間の経済効果は「１５０兆円」に達する
との試算も。

日本の観光業が国内総生産（ＧＤＰ）に占める比率は
現時点では約５％にすぎないが
この７年間で約１０％に倍増が見込まれ
９５兆円の経済効果を生むととの試算となり
その他に、道路整備など政府のインフラ投資でも
５５兆円の経済効果が出ると分析している

大和証券の木野内栄治シニアストラテジストは
東京五輪の経済効果を１５０兆円以上と見込んでいる
同氏は、「北京五輪の集客効果などを参考にすると、
日本の観光産業は世界水準並みになる」として
観光業の拡大が牽引（けんいん）役になると指摘している。

このように、オリンピック開催による効果についての検証で
いろいろな機関が、独自の観点からの分析を行っている。
そのどれもが、日本にとって大きな経済効果をもたらし
大いなる活力を取り戻すきっかけになるとしている
2020年・東京オリンピック開催を起爆剤にして
元気を回復したいものである

2020年東京オリンピック開催が決定した。

全員が固唾を呑んで見守る会場の壇上で
ジャック・ロゲＩＯＣ会長が手にした真っ白いカード
開くと、そこには「ＴＯＫＹＯ　２０２０］の文字、、

その瞬間、会場は大きなどよめきが起こり
招致メンバー全員が小躍りし、歓喜した
朝方五時ごろ、テレビの前でじっと見守った
国内の皆共に、大きな興奮の渦に包まれた
新聞では号外までもが出た

いよいよ、世紀の祭典
東京オリンピック2020がやってくるのだ

明るい、元気な日本をとり戻す!
安倍総理のアベノミクス、「第三の矢」に次ぐ
「第四の矢」の力となって
これから東京をコアに、政・財・官、一体の
巨大な活力とエネルギーが集中していく

いずれにしても、大きな目標が出来て
大人はもちろんのこと、小さな子供たちまで
オール日本で金メダルを目指したいと
大きな夢を膨らませている
そして、輝いている

九月となって、少し爽やかになった
日中を除けば、朝夕は涼しく過ごしやすい
夜には、秋の虫たちの素晴らしいハーモニーが聞こえ
季節の風情を一層感じさせてくれる
いよいよ、スポーツの秋の到来でもある

クレストンホームは
中日新聞・TV愛知・ナゴヤドーム主催で
2013年9月21日（土）に開催される
アクトス6時間リレーマラソン大会に
協賛することになった

ドームで行われるこの大会は人気度が高く
昨年度の参加者数は
13,838名、2000チームが参加
出場資格は、6時間リレーで男子、女子、混成でも
自走できる方なら誰でも参加可能
42.195kmリレー：6時間 . ファミリーラン2kmを
チームで完走を目指すものだ

今年も、前評判通りの人気で
昨年以上の、多くの参加者を集め
受け付けは、早々と締め切られてしまった模様
クレストンホームは
参加する一万人以上のランナーとチームの
ゼッケンの正面と背後に
『屋上庭園付き住宅
クレストンホーム』　の社名とロゴを掲げる予定で
参加する多くの応援者やチームの目を引くことになるだろう

もちろん、ドームだから雨の心配は無用
雨天決行である
健闘を祈るのみ

歴史的な猛暑日がつづいたことしの夏
朝夕、少し涼しくなったとはいえ
まだまだ、暑さは収まらない

それとは別に、住宅に関しては
消費税引き上げを前にしたヒートアップが発生してないようだ
前回、1997年4月、消費税が3％から5％に上がった時では
住宅は、その前年から、いわゆる駆け込み需要があり
飛ぶように売れたという
統計上も、96年から97年にかけての持ち家の着工件数は
前年比で20～30％増となったが
今回では、6月まで10％増にとどまっている
7月の件数は、まもなく発表されるが
大手ハウスメーカや地元住宅各社では
「大幅な伸びは見込めない」。という見方が大勢のよう
今回は、政府による、駆け込み購入対策が発表され
住宅ローン減税拡充や、現金給付があり
その効果が現れているとの見方が強くなっている

ローン減税の1％を所得税などから差し引けるのが
来年4月から、2倍の40万円に拡充される予定
いっぽう、その恩恵を受けられない大半の
所得税や住民税の少ないもの向けにも
年収510万円以下の住宅取得者には最高30万円
それより多く475万円以下には20万円
510万円以下には10万円などの恩恵措置が
講じられているのだ

みずほ総合研究所の試算では
6割の人が、消費税アップ前より後に購入したほうが
負担が軽くなるとしている
政府のこれらの対策から
住宅に関して、安定的で、持続的な需要が継続されていく
という観測と見通しがでている