2014/05/17
2014.05.17
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目に青葉、山ほととぎす初鰹。

5月は1年を通して一番過ごしやすい季節。
新緑も眩しいこの時期、旬の食べ物は鰹だ。
特に和歌山県周参見のケンケン鰹は有名だが
近年は不漁続きで漁獲量はかなり減っているよう。
旧知の地元観光協会長、朝本さんに問い合わせても
答えは同じである。

先般、久しぶりにクール便で二本の鰹が届けられた。
そのうち一本は懇意の料理屋さんに分け
残り一本は食べられる状態に料理してもらった。
大きめの皿鉢に盛られた真紅の鰹の刺身は別格。
その夜、友人を自宅に招き料理を楽しみながら
酒を酌み交わし、話に花が咲いた。

青葉、、といえばグリーン。
ゴルフは仕事やお付き合いの上で欠かせないもので
この季節、金融機関さまの開催コンペも少なくない。
光り輝く青芝の、どこまでも続くコース、、
そこを歩きながらプレーする時の爽快感ったらない。
杜の間から、ウグイスの鳴き声が聞こえてきたりして
目に青葉、山ほととぎす 初鰹、、と
視覚・聴覚・味覚と三拍子が揃った瞬間といえよう。

5月の風情が同時に体感できる 至福の時季が
到来したと云わねばならない。

2014/05/09
2014.05.09
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国土交通省は, 13年度の新設住宅着工が98,7万戸で
前年度比で10,6%上昇したと発表した。

4年連続の増加で、消費税増税前の駆け込み需要もあってか
持家、貸家、分譲住宅ともすべてが好調の結果となったようだ。
好調の分析では、消費マインドの改善が持続していることと、
消費増税前の駆け込み需要もその要因の一つとしている。

3月度についてみると、持家、マンションは2桁台の減少となり
その要因を、 首都圏の分譲マンション着工の大幅ダウンとした。
3月度の首都圏の分譲マンション着工戸数は前年度比26,1%減
(2月についても前年度比23,4%減)であった。
その反面、中部圏は30,1%増、近畿圏では15,3%増となった。
首都圏では、土地の価格が元々高い上に、さらに上昇傾向となり、
そこに建築費の上昇が追い討ちをかけるなどで
事業の採算性も非常に厳しい状況のようだ。

専門機関による今後の見通し予測では、
建設経済研究所は、14年度の着工を8%減の90,7万戸、
東レ経済研究所は、88,1万戸、15年度は88,9万戸と予想し、
ニッセイ基礎研究所では、14年度が85万戸、15年度が86,0万戸.
みずほ総合研究所では14年度は91,3万戸、15年度は88,8万戸と
そのどれもが堅調な予測をしている。
根底には、ベースとなる需要が堅調、との判断に基づいているという。
これら専門機関による見通しの堅調予測は、
業界に明るい展望をもたらすと同時に
マイホームを考えている消費者マインドにも
大きな希望と自信をもたらすことであろう。

2014/05/06
2014.05.06
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毎年やってくる五月の大型連休。
「こどもの日」を除いて 素晴らしい天候に恵まれた。
行楽地ではそれぞれに休暇を楽しむ家族がいたりして
全国的に人と人の交流が盛んとなった。
結果、景気の循環に大きなプラスとなったことだろう。

社内において、設計部・工事部・総務部では
業務に支障なきようローテイションを組み
交代で休暇をとった模様である。
平素は業務多忙のため、自由に取ることは少ないため
この時を捉えないと機会はないようだ。

営業部は他の部署とは異なり、連休はかきいれ時。
開店盛業で、全社の先頭に立って活動を展開する。
そんな頑張る部員を置いて名古屋を離れることはできない。
共に会社に出て仕事をする習慣は治らない。
時には社外に出て、現地に足を運び、
待機の部員に激励の差し入れなどすることが多い。
大抵は昼過ぎとなり、近くのコンビニで 飲み物と一緒に
ちょっとしたものを添えて手渡したりする。

一人となって飲み物を飲みながら、口に頬張ったとき
人知れず、やる気と勇気とパワーが
腹の中からもくもくと湧いてくることだろう。
それをこころから期待して止まない。

2014/04/26
2014.04.26
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もう一つ、「すまい給付金」も今回の増税対策で創設された
うれしい制度である。
「住宅ローン減税」が住宅ローン額が大きいケースを対象とするのに対し
より広い層への措置として作られたのが「住まい給付金」。

これは2014年4月~17年12月までの間は、
消費税率8%時には年収510万円以下、
10%になった場合には775万円以下の
住宅購入世帯に給付される予定。
この制度にも一定の要件があり、
① 住宅の所有者が不動産登記上の持ち分保有者である。
② 住宅の居住者が住民票で取得した住宅への居住が確認できる。
③ 住宅ローンを利用しない場合のみ、年齢が50歳以上で
収入額の目安が650万円以下となっている。

申請には、
取得者が住宅の引き渡し後に申請書に必要書類を添付し
「すまい給付金申請窓口」へ持参するか、
給付金事務局への郵送が原則となっているため
忘れることのないよう注意が必要したいものである。
国土交通省には「住まい給付金」の専用ページがあって
住宅取得時の適用消費税率や、住宅ローンの利用の有無、年収
持分の割合、扶養家族の人数を入れるだけで
大まかな給付金額が分かるシミュレーションシステムが搭載されている。
そこでより詳しい活用法が理解できるようになっているから必見だ。

2014/04/25
2014.04.25
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住宅を考えている人や、購入する人にとって
本当にうれしい制度の一つが「住宅ローン減税」。
正式名称は「住宅借入金等特別控除」である。

これは、
「年末のローン残高の一%が所得税額から控除される」もの。
この割合は以前と変わらないものの、
今回の措置では、対象となるローン残高額が「最高2000万円」から
「最高4000万円」へと拡充されたのだ。
それによって、最高減税額も年間20万円から40万円へと倍増され、
最長10年間で最大400万円の減税となった。
住宅ローン減税は、『税額控除」が適用されるため、
控除額がそのまま減税額減となるのでわかりやすい。

注意すべきは、戻る所得税額はその年の納税額が上限となっていて、
控除額が20万円であっても、所得税額が10万円であれば10万円が上限となる。
ただ、所得税額を控除税額が上回る場合は、住民税からも控除される措置があり、
その控除上限額は9万7500円から13万6500円に拡充された。

新築住宅を購入する場合、
住宅ローン控除を受けるための主な条件として、
① 新築または取得日から6ヶ月以内に入居し、
適用を受ける年の12月31日まで住んでいること。
② 合計所得金額が300万円以下である。
③ ローンの返済期間が10年以上である。
④ 登記簿に記載されている床面積が50㎡以上で
床面積の二分の一以上が自己の居住用。
であること。